東京, 2025年5月21日 - (JCN Newswire) - 米国メリーランド州ボルティモアを本拠に世界16ヵ国で投資運用サービスを展開し、アクティブ運用において業界をリードするグローバル資産運用会社、ティー・ロウ・プライスの日本法人ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長兼最高経営責任者：本田 直之、以下「当社」）は、本日、日本で8本目となる公募投資信託「ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンド　愛称：S&P500 Pro」（以下「S&P500 Pro」）を関東財務局に届出いたしました。S&P500 Proの当初募集期間は2025年6月6日から6月12日、設定日は6月13日を予定しており、当社初のオンライン証券パートナーである楽天証券株式会社にて取り扱いを開始します。

近年、米国においては、株式指数の値動きとの乖離を抑えながらも超過リターンを目指す「エンハンスト・インデックス運用」に基づくファンドが成長を続けています。S&P500 Proが採用するティー・ロウ・プライスの「米国ストラクチャード・リサーチ株式戦略」（以下「当戦略」）は、エンハンスト・インデックス運用を採用し、インデックス運用とアクティブ運用を効果的に組み合わせることで、S&P500²と同程度のリスク・特性*で同指数を上回るリターンを目指す運用を行います。当戦略は1999年に運用を開始以来、2024年12月末時点において25年余りにわたり同指数のパフォーマンスを継続して上回りました。³ 当戦略は典型的なインデックスまたはアクティブの運用ソリューションに対する有効な代替・補完戦略として、世界の機関投資家や米国の個人投資家の支持を受けてきました。運用資産残高は2024年12月末時点で約821億米ドル、およそ約13兆円（1米ドル＝157.160円で換算）⁴に達した後も拡大を続けており、日本においてもインデックスファンドの次なる選択肢として運用の「新定番」となり得るものと考えています。

S&P500と同程度のリスク・特性*を保持しつつ、銘柄選択によるアルファを追求するS&P500 Proは主に以下のような設計がされています。（S&P500指数（配当込み、円換算ベース）との連動を目指すものではありません。）

1. アナリストによる調査・分析：主にS&P500構成銘柄の中から1社ずつ細かな調査・分析を行います。業界に精通するプロであるティー・ロウ・プライスのアナリストによる調査・分析の結果をもとに、約500社に対して比率の調整を行うことで、銘柄選択による超過リターンがアルファの主な源泉となります。

2. リスク管理：セクター配分をS&P500と同程度に維持し、銘柄ごとの比率や値動きの乖離を厳格に管理しています。これにより、超過リターンを創出しながらも、指数と同程度のリスク特性となることを目指します。

当運用戦略は1999年5月に運用を開始し、25年以上の運用実績を有しています。運用開始来、リスクはS＆P500指数とほぼ同程度に抑制しながら、リターンでは、S&P500 Proの信託報酬を差し引いてS&P500指数を年率0.86％（累積約210％）⁵を上回る成績となりました（日本円ベース、2024年12月末現在）。この間に、2000年代初頭のインターネットバブル崩壊、2008年のリーマンショック、2020年の新型コロナウイルスの世界的感染などの危機を経ても、一方で、2010年代半ばから長期に続いたグロース株相場やマグニフィセント７に代表される一部大手テック銘柄への集中的な市場環境においても、当運用戦略はリスク対比で安定的なリターンを発揮してまいりました。

当社代表取締役社長兼最高経営責任者である本田直之は次のように述べています。「新NISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）などを活用した資産形成への関心が高まり、多くの投資資産がインデックスファンドに向かっている中、個人投資家の皆様の関心は、次の投資先へと移行する段階にきているのではないでしょうか。S&P500 Proは、運用のプロが上昇相場、下落相場を問わず、いずれの局面においても市場以上、期待以上の運用成果を追求します。次なる投資の選択肢を求める投資家の皆様にとって、インデックス運用とアクティブ運用の優位性を併せ持つS&P500 Proは、長期にわたり真に差別化された成果をもたらすファンドになり得ると考えています。楽天証券での販売を通じ、S&P500 Proは米国株式投資の『新定番』として、ポートフォリオの中核に据える選択肢となることを期待しています。」

ティー・ロウ・プライスは今後もお客様のリターンを最優先に考え、卓越した運用サービスを提供してまいります。

ファンド概要： S&P500 Proは NISA 成長投資枠対象ファンドです

* S&P500 ProとS&P500のリスク・特性に関する比較

＊1 出所：ファクトセットのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。2024年12月末時点。上記は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。当運用戦略のコンポジットの日本円ベースの月次リターンを用いて計算しています。信託報酬は当ファンドの年0.555％（税抜）に該当月の日本の消費税率を掛け合わせた値を控除しています。
・S&P500は税引前配当込み、日本円ベースのリターンを使用しています。
・リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算したものであり、平均リターンからどの程度かい離するか、値動きの振れ幅の度合いを示しています。
・引用した個別銘柄等につき、売買を推奨するものでも、将来の株価の上昇または下落を示唆するものでもありません。
・セクターは世界産業分類基準（GICS）の分類にて区分しています。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。
＊2 出所：モーニングスターのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。2024年12月末時点。「モーニングスターカテゴリー：米国株式」「インデックスファンド」に該当する日本の公募投資信託（専用ファンド除く）の信託報酬率の平均を表示しています。
・上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

ティー・ロウ・プライスについて

1937年に設立されたティー・ロウ・プライス（NASDAQ：TROW）は、世界中のお客様のそれぞれの長期的な投資目標を達成するためのサポートを提供しています。ティー・ロウ・プライスは、優れた投資運用サービス、リタイアメント資産形成におけるリーダーシップ、独自のファンダメンタル・リサーチが高く評価されるグローバル資産運用会社として、お客様の利益を第一とする誠実さの文化を基盤としています。リタイアメント資産形成に関する専門知識および株式、債券、オルタナティブ資産、マルチアセット投資において、数々の受賞歴を誇るアクティブ運用アプローチにより、投資家の皆様より信頼を寄せていただいています。

ティー・ロウ・プライスは世界中で数百万のお客様にサービスを提供し、2025年3月31日現在の運用資産は1兆5,700億米ドル⁶に上ります。運用資産の約3分の2はリタイアメントの資産形成に関連したものとなっています。ティー・ロウ・プライスに関する最新情報はtroweprice.com/newsroomにてご覧いただけます。

¹ Pensions & Investmentsによる世界の運用会社を対象にした年次調査。適格退職年金、基金、財団なとの米国の非課税機関投資家向けの運用資産残高（外部委託を除く自社運用分、2023年末時点）が集計対象。ティー・ロウ・プライスの運用資産残高は、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクのみが集計対象です。
² S&P500指数とは、S&P Dow Jones Indices LLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。時価総額、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場している500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。S&P500指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。Standard & Poor’s^®およびS&P^®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones^®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。 当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
³ 2024年12⽉末時点。当ファンドが実質的に採⽤する運⽤戦略で運⽤されているコンポジットの⽇本円ベースの⽉次リターンを⽤いて計算しています。信託報酬は当ファンドの年0.555％（税抜）に該当⽉の⽇本の消費税率を掛け合わせた値を控除しています。詳細は「ポイント2の⽐較表」をご参照ください。S＆P500は税引前配当込み、⽇本円ベースのリターンを使⽤しています。1999年5⽉末（運⽤開始時）を100として2024年12⽉末までに、⽉次リターンで算出した累積パフォーマンスがS&P500を上回っていた期間。
⁴ 当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。
⁵ 出所：ファクトセットのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。当運用戦略は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。当ファンドの信託報酬を控除したコンポジットの日本円ベースの月次リターンを用いて計算しています。信託報酬率は当ファンドの年0.555％（税抜）に該当月の日本の消費税率を掛け合わせ、1995年5月～2014年3月は0.58275％（税込、消費税5％）、2014年4月～2019年9月は0.59940％（税込、消費税8％）、2019年10月以降は0.61050％（税込、消費税10％）を使用しています。S&P500は税引前配当込み、日本円ベースのリターンを使用しています。上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。金融データと分析の提供はファクトセット。Copyright 2025 FactSet. すべての権利はファクトセットに帰属します。
⁶ 全社の運用資産総額には、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクおよびその投資顧問関連会社により管理されている資産が含まれます。これは暫定データであり、調整される場合があります。

投資信託に係るリスク

・投資信託は預貯金と異なります。投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
・投資信託の運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
・投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社ウェブサイトの当ファンドに関する詳細ページより、投資リスク、手続き・手数料のページをご覧ください。

投資信託に係る費用

投資信託の投資者が負担する費用には以下があります。
投資者が直接的に負担する費用：
・購入時手数料：上限3.3％（税抜3.0％）
・信託財産留保額：ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用：
・運用管理報酬（信託報酬）：年0.6105％（税抜0.555％）
その他費用：法定書類等の作成等に要する費用（有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷、交付および提出にかかる費用）、監査費用、計理業務およびこれに付随する業務にかかる費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等があります。運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
ご注意：上記に記載しているリスクや費用項目は、一般的な投資信託を想定しており、費用の料率は、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社が運用する全ての公募投資信託のうち、投資者のみなさまにご負担いただく各費用における最高の料率を記載しております。リスクや費用は投資信託ごとに異なりますので、詳しくは、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社ウェブサイトの当ファンドに関する詳細ページより、投資リスク、手続き・手数料のページをご覧ください。

投資信託および当資料に関する注意事項

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202505-4493392

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